料金について

矯正治療の費用が、所得税の控除対象になる場合があります

矯正治療などの自由診療は「高額だから医療費控除の対象にならない」と思われがちですが、

条件を満たせば、確定申告時に所得税の一部が戻ってくる可能性があります。

医療費控除の概要

1年間に支払った医療費（ご自身や生計を共にするご家族分）が合計で10万円を超えた場合、

その超えた分の金額が所得から差し引かれ、税金の還付が受けられます。

矯正治療が対象になるケース

• お子さまの矯正治療

  噛み合わせや発育など、機能改善を目的とした治療は医療費控除の対象になります。

• 大人の矯正治療

  見た目だけでなく、咀嚼機能や発音改善など「治療の必要性がある」と認められる場合は対象になります。

  ※美容目的のみの場合は対象外となることがあります。

控除の対象となる費用の例

• 矯正装置・調整料・検査・診断料などの治療費

• 医師による処方薬や処置の費用

• 通院にかかった公共交通機関の交通費（お子さまの付き添いも含む）

確定申告に必要なもの

• 医療費の領収書（大切に保管してください）
• 医療費控除の明細書
• ご本人の源泉徴収票

• 通院に使用した交通機関の記録（公共機関に限る）

  ※ご希望の方には、当院で必要書類の発行（診断書・領収書など）を行っております。

制度の適用範囲や申告方法については、国税庁のホームページや税務署への確認もおすすめです。

当院でも可能な限りサポートいたしますので、治療前に気になる点があればお気軽にご相談ください。